2017年度「民生部門の省エネルギー技術(A)」コース
開発途上国の建物に特化した省エネコースのニーズは依然高い
2017年8月20日〜2017年10月07日
コースリーダー 植山 高次
ZEH（ネットゼロエネルギーハウス）見学 （一条工務店）
オイルショックを契機として始まった日本の省エネ活動は産業部門から取り組んだが、まだ産業の発達していない開発途上国では民生部門での省エネが重要な課題と言えます。
中南米には産業がある程度発達した国もありますが、省エネ活動はまだ軌道に乗っておらず、促進の為のモデルケースとして公官庁の建物の省エネに取り組むケースが多く、民生部門（建物、商業施設）の省エネ技術研修のニーズは高くなっています。
本コースは日本の省エネ推進の仕組み、省エネ診断、省エネ技術を7週間の限られた期間の中で可能な限り漏れなく網羅しています。
省エネ活動は雑学なので、ある程度レベルの高い研修員に対しては、体系的に全貌を知らしめるカリキュラムにする必要があり多彩な科目構成となりました。
更に重要科目には実習、演習、見学をふんだんに取り入れ納得感のある研修になる様心がけました。
インバータによる省エネ実習 （新日鐵住金テクノロジー）
彼らが発表した帰国後の行動計画では、「省エネ診断チェックリストの作成」「ネットゼロエネルギービルのパイロットプロジェクト」など研修成果を反映した具体的なイメージを描いた内容となっており、実現可能性の高いものが多く見受けられました。
毎年2回ずつ開催し6年間続いた本コースも来年2，3月に開催される「同名コースB」で終了予定です。
開発途上国の実情から考えて建物に特化した省エネコースのニーズは依然高く何らかの形でコースを復活すべきと考えています。
